ケインズほど毀誉褒貶相半ばする経済学者はいない。リーマン・ショックが起きると、ケインズが主張していた政府の役割が復活したと持ち上げられる。他方、ユーロ危機が生じると、今度は「大きな政府」や「累積する財政赤字」の元凶として叩かれる。著者によれば、そこで取沙汰されているのはケインズの「わら人形」に過ぎず、いずれの議論もその本質を取り逃している。
　ケインズが主著『貨幣論』『一般理論』を執筆した動機は、世界大恐慌後の不況のなかで激増した、働きたくとも働けない「非自発的失業」に対処することだった。つまりケインズ経済学の本質とは、人びとを苦しめている深刻な危機とは何かを洞察し、精緻な理論を構築するのではなく、何よりその解決策を提示することである。「大きな政府論」はその派生物に過ぎない。
　そんなケインズなら、日本経済にどのような処方箋を書くだろうか。著者はいう。現在の喫緊の課題はデフレ脱却でも財政再建でもない、何よりも雇用の不安を止めることである、と。そしてケインズもまた、そのような視点から提言を試みるに違いない。これが本書を貫く問題意識である。
　本書では主著2冊に即して、それまでの経済理論には存在しなかった「非自発的失業」のメカニズムを、ケインズがいかに解き明かしたかを平易に解説し、そのうえで雇用問題からデフレまでの、現下のさまざまな危機にどう対処するかを論じる。「脱成長」という視点から、「分配」「協力」など現在の経済理論には存在しない要素をいかに加味して、持続可能な経済社会を構築するかを説く。
　著者七年ぶりの待望の書き下ろし。ケインズ入門書は数多あるが、かくも明快かつスリリングにその本質が説かれた本はなかったはずだ。マルクスやハイエクとの比較もまじえ、現代に生きる古典の可能性を探る刺激的な書。
（ＮＨＫ出版　大場　旦）